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耐震診断とは?

耐震診断とは?

阪神・淡路大震災では、亡くなられた方の8割以上が建物の倒壊等による圧死でした。
被害が目立った建物の中でも、昭和56年以前の建築基準法により建てられた木造の建物(在来軸組工法)が大きな被害を出しています。また、あまり構造を考えずに行われたりフォームによって耐震性が損なわれた建物についても被害が発生しています。

なお今後とも各地で大地震の発生による被害が想定されていますが、 地震の事前予知は難しい状況となっています。

その様なこともあり、普段からの地震に対する備えが急務となり、自分の家の安全性を知ることが重要となってくるわけです。
そこで耐震診断をすることにより、建物の地震に対する安全性について建築基準法で定める耐震基準と比べ、どの部分が弱いのか、欠点なのかを調査していきます。この耐震診断の結果を目安として必要性があれば、その後の改修や耐震補強リフォームの内容を検討することになります。

耐震診断のポイント

まずはご自宅の耐震性についてチェックしましょう。詳細かつ正確にチェックするには、耐震診断ができる建築士などの専門家への依頼が必要になりますが、依頼する前に、耐震診断が必要かどうかご自身である程度チェックすることができます。

1.昭和56年(1981年)以前に建設された住宅かどうか
 昭和56年に建築基準法が改正され、地震に関する基準(耐震基準)が強化されました。この改正前の法律に基づき建設された住宅は、古い耐震基準によるものなので注意が必要です。

2.軟弱な地盤の上に建つ住宅
 地盤が悪いと地震の揺れを増大させたり、建物が傾いてしまうなどの影響をうける可能性があります。海、川、池などの埋立地や、丘陵地の盛土で小規模な造成工事によるものや深い沖積層などの軟弱な地盤に建つ住宅は注意が必要です。

3.基礎の状況
 木造の古い住宅の場合、玉石基礎といって柱が大きな石の上に立てられているだけのケースがあり、柱が浮き上がったりはずれたりして、建物が倒壊する危険性があります。また、コンクリートの中に鉄筋が入っていない基礎や、基礎自体にひび割れが発生している場合は、補強工事をおすすめします。

4.壁の配置や建物全体の形などバランスの悪い住宅
 壁や窓の配置が一定方向に偏っている。1階が駐車場などのピロティ(壁で囲まれていない外部に開かれた空間)になってる。2階部分だけが突き出しているなど、バランスの悪い住宅は地震のゆれに対し弱いと考えられます。

5.維持管理の状態
 維持管理の状態が悪く、家全体の傷み具合が激しい場合は、適切な補修が必要です。

 これらの点が建物の耐震性に大きく影響します。いくつか該当するようであれば、専門家による耐震診断を受け、必要な補強工事を行うことをおすすめします。

改修方法

1.梁、柱、土台の接合部の補強
2..壁の補強
3.基礎の補強
4.屋根の軽量化

資料請求・詳細などについてはこちらもしくはメールにてお気軽にお問い合わせください。



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